東京農工大学農学部教職課程研究室では「20世紀の社会と科学技術が顕在化させた「持続発展可な社会の実現」に向けた課題を正面から受け止め、農学、工学及びその融合領域における自由な発想に基づく教育研究を通して、世界の平和と社会や自然環境と調和した科学技術の進展に貢献するとともに、課題解決とその実現を担う人材の育成と知の創造に邁進すること」という東京農工大学の中期目標の実現に教職教育の観点から取り組んでいます。
具体的には、中学高校「理科」、中学高校「数学」、高校「農業」、高校「情報」の教員を養成しています。また、持続可能性教育（環境教育、自然保護教育、公害教育）の視点にたつ教職教育を展開しようとこれまで「持続可能な未来のための教職論」（2016,学文社）、「持続可能な学校と地域のための学習文化論」（2017,学文社）」、「教育の課程と方法―持続可能で包容的な未来のために」（2017,学文社）、「持続可能な未来のための教育制度論（2018,学文社）」を世に問うてきました。これらの書籍をテキストとして行った授業に参加した学生諸君は今日の、そしてこれからの教職のあり方について、「持続可能性」という観点からの独自の視点を一定程度習得してもらえたのではないかと考えています。
Ｈ31年度からの教職再課程認定により、各大学の教職課程ではシラバスやカリキュラムの見直しが進んでいます。この見直しは、文部科学省からＨ29年11月に示された教職課程コアカリキュラムに基づいて進められています。ここでは「各大学においては、教職課程コアカリキュラムの定める内容を学生に修得させたうえで、これに加えて、地域や学校現場のニーズに対応した教育内容や、大学の自主性や独自性を発揮した教育内容を修得させることが当然である」（Ｈ29年11月教職課程再課程認定の手引き(H31年度開設用)p122）とされており、各大学の教職課程では、「自主性や独自性を発揮した教育内容」の編成が求められています。
これまでの経緯と今日の時代要請を踏まえ、「持続可能性教育の視点にたつ教職教育」をさらにさまざまな教職科目において展開させたいと考えております。皆様からの忌憚のないご批評をいただければ幸いです。
2018年4月
東京農工大学教職課程研究室
